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安く便利なスマホライフを!


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12月26日からスマホ値上げ?新総務省ルールで販売想定価格を計算してみたら…

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家電量販店などで2024年12月26日からスマホの値上げを示唆するPOPが出ている。
スマホが値上げされると言われている理由、12月26日以降の販売価格予想をして本当にスマホが高くなるのか解説していきます。
ほとんどの機種は大幅な値上がりが想定されるため、近いうちにスマホの買い替えを考えていた人は急いだ方が良いかもしれない。

総務省ガイドラインの改正

総務省は、携帯電話の割引に関するルールを定めた「電気通信事業法第27条の3等の運用に関するガイドライン」を改訂し、12月26日から施行予定としている。
今回の改訂案には主に下記の3点の変更が含まれている。

  • 「買取等予想価格」の算出ルールの設定
  • 「お試し割引」を導入可能に
  • ミリ波対応端末は最大5.5万円(税抜)割引が可能に

スマホの月1円販売に影響を及ぼすのは、「買取等予想価格」の算出ルールが明確化される点だ。
従来は通信事業者が独自に「買取等予想価格」を算出して設定することができたため、購入から2年後に高額でスマホを買い取れるものとして、2年後に端末を返却することで月1円の負担でスマホを販売していた。
12月26日以降は「買取等予想価格」を一般社団法人リユースモバイル・ジャパン(RMJ)が公表する買取平均額を基に算出するルールとなるため、2年後の残価設定が低くなり、実質負担が上がる可能性があるということだ。

ガイドライン改正前の販売価格

各社の残価設定型の購入プログラムによる公式オンラインショップでの販売価格は次のようになっている。

iPhone 15 (125GB)

販売価格残価(2年後)実質価格(2年返却)
Apple(参考)112,800円
docomo130,635円86,592円44,033円
au131,400円87,353円44,047円
SoftBank130,896円130,872円24円
楽天モバイル131,800円65,920円65,880円
2024/12/22時点

Google Pixel 9 (128GB)

販売価格残価(2年後)実質価格(2年返却)
Google(参考)128,900円
docomo148,060円88,440円59,620円
au114,200円92,153円22,047円
SoftBank110,160円110,136円24円
楽天モバイル
2024/12/22時点

iPhone 15とPixel 9を代表例にまとめてみましたが、各社の残価設定に大きなばらつきがあることがよく分かる。
SoftBankが残価を非常に高く設定することで月1円販売を実現している。また、docomo、auもiPhone 15(128GB)に関してはスマホ割引上限である44,000円値引きをすることで、実質負担額がほとんどかからないように出来る残価設定となっている。
このように各社独自の残価設定を行うことで実質的な端末割引を行なっていることに対して総務省からメスが入った形だ。

ガイドライン改正後の販売予想価格

残価設定型の購入プログラムの販売価格を算出するための「買取等予想価格」(残価)は「端末の販売価格×残価率×その他考慮事項」で算出することになる。
「残価率」はRMJの買取平均額を基に算出することとなるため、残価率を計算した結果が次のようになります。

残価率

6か月目12か月目24か月目
iPhone 15 (128GB)0.6565300.5962490.465599
iPhone 15 Plus (128GB)0.7803290.7651410.750395
iPhone 15 Pro (128GB)0.7537230.6631740.528170
iPhone 15 ProMax (256GB)0.8591680.7680140.609669
iPhone 14 (128GB)0.5788730.5764610.508432
iPhone 14 Plus (128GB)0.6202080.5651780.485080
iPhone SE (第3世代) 128GB0.6297810.6217340.611426
Pixel 8 (128GB)0.4764300.3555790.135381
Pixel 8 Pro(128GB)0.4245530.180508-0.135716
Pixel 7a0.5209410.4590110.399491
Galaxy S23 ※docomo0.5408720.4642800.412952
AQUOS sense70.4757990.4364520.409973
Xperia 10 V0.5387480.4266920.262699
2024/12/5 RMJ公表データより算出

iPhoneはリセールバリューが高く残価率も高めに設定できることになるが、Androidスマホは機種によるが全体的に残価率が低くなる想定だ。
iPhone 15 Plus(128GB)のように非常に高い残価率を設定できる端末もあれば、Androidスマホの多くはほとんど残価設定ができないことが分かるだろう。

現在のdocomo販売価格を基準に販売予想価格を算出します。
販売価格が維持されるかも不透明であり、共通項の多い端末でグループ化して残価率を設定することもできるため、あくまで参考価格として見てください。

販売価格残価(2年後) ※想定実質価格(2年返却) ※想定
iPhone 16 (128GB)145,200円67,662円77,538円
iPhone 16 Plus (128GB)168,410円126,374円42,036円
iPhone 16 Pro (128GB)192,830円101,847円90,983円
iPhone 16 Pro Max (256GB)236,940円144,455円92,485円
iPhone 15 (128GB)130,625円60,870円69,755円
iPhone 15 Plus(128GB)168,740円126,622円42,118円
Pixel 9 (128GB)148,060円20,044円128,016円
Pixel 8a84,480円33,749円50,730円
Galaxy S2396,503円39,851円56,652円
AQUOS sense967,100円27,509円39,591円
Xperia 10 VI74,140円19,476円54,664円
2024/12/22 docomo販売価格より算出(想定)

まとめ

販売想定価格を見る限り、ほとんどの機種では残価が下がることで、実質価格が大幅に値上がりすることが想定される。
一方で特殊なケースではあるが、iPhone 15/16 Plus(128GB)がで実質値下がりする可能性があり、割引上限まで適用すれば月1円販売が可能となる見込みです。
Plusの方が実質価格が安くなり、投げ売りされるという逆転現象を少し期待してしまうところだ。

docomo/au/SoftBankといったメインブランドを使いたい人は、ガイドライン適用前に駆け込みで機種変更を検討した方が良いかもしれない。
ただ、スマホ端末の安く見せる代わりに高い料金プラン(通信料)の契約が必要となっているため、本当の意味で自分にとって安いのかはしっかりと検討する必要があるでしょう。

これ以外にも家電量販店に行くと次のようなPOPで2年間安く持つことができることを押し出している。基本的にはのりかえ(MNP)の場合のキャンペーン特価となる。

docomo
・Galaxy S24 : 1円/月
・iPhone15 (128GB) : 1円/月
au
・iPhone 15 (128GB) : 2円/月
・Google Pixel 9 : 2円/月
SoftBank
・Google Pixel 9 : 1円/月

docomoはirumoを使えば安い料金プランで契約でき、維持費を安くすることができるため、スマホを安く手に入れるためには良い方法です。
2年返却の最新端末を安く手に入れたい人には、docomoへのりかえ(MNP)したうえで、irumo(0.5GB)+楽天モバイルのDualSIM運用をするのが毎月の通信料も抑えられておすすめです。
楽天モバイルを契約する際は、通常のキャンペーンよりお得な裏キャンペーンでポイント還元を受けるのがおすすめです。

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